職場の活性化が進みにくい理由とは？
職場の活性化を推進する具体的なアイデアをご紹介する前に、職場の活性化が進まない理由の代表例を紹介します。
当てはまることがある職場も多いのではないでしょうか？
職場の活性化を推し進めることも大切ですが、職場の活性化が進まない理由を1つづつ解消していく努力も必要です。
解消方法のヒントもご紹介するので、参考にしてください。
コミュニケーションを取る機会が少ない
職場の活性化には、コミュニケーションが欠かせません。
コミュニケーションとは、挨拶といった基本的なことから仕事に関する連絡や相談まで多岐にわたります。
職場によっては、マネージャーが指示を出してメンバーが黙々とそれに従うだけといったところもあるでしょう。
それでも、仕事に関する報告や連絡、相談がしっかりできていれば問題ありません。
仕事の内容によっては会話ができないものもあるでしょう。
問題なのは、報告や連絡、相談などが十分にできていない職場です。
そのような職場は誰がどのような仕事をどこまで進めているかわかりにくく、効率も下がりやすい傾向です。
また、メンバーがよいアイデアを思いついても周知されにくくもなるでしょう。
なお、2020年以降の社会情勢の変化により、テレワークを導入したという会社も多いです。
テレワークは出勤時間がなくなりより効率的に仕事が進められる反面、コミュニケーションが取りにくくなるデメリットがあります。
定期的にミーティングなどを開いても、ちょっとした思いつきや気づきなどを報告したり相談したりする機会がなくなれば、それだけで影響を受ける職場もあるでしょう。
“職場のコミュニケーションが昔から不活発だった”、“テレワークに移行してから、コミュニケーションが取りづらくなった”といった場合は、対策が必要です。
職場のコミュニケーションが昔から不活発だった場合は、ミーティングの機会を増やすなどして仕事に関する話題を話し合える場を作るといいでしょう。
テレワークでコミュニケーションが滞りがちな場合は、雑談をする場を設けるなど仕事に関係なくいろいろな話をするスペースをオンライン上に開設してみるのもおすすめです。
従業員同士の年齢が離れているなど会話が弾みにくい
職場によっては、従業員同士の年齢差が大きかったり性別に偏りがあったりするところもあります。
例えば、50代のマネージャーの下に付いているメンバーが20代～30代前半のみの場合は、共通の話題も少なく会話のきっかけがつかめないことも多いでしょう。
マネージャーが男性でメンバーがすべて女性の場合やまたはその逆でも同様のことが起こりがちです。
また、年代によって仕事に関する考え方が大きく違うと、衝突も起こりやすいでしょう。
50代～60代前半の方は、仕事が第一でバリバリ働いてきた方も珍しくなく、先輩や上司の命令は絶対だったというケースもよくあります。
一方、30代以下の世代は仕事はあくまでもお金を稼ぐ手段と割り切っている方も多いでしょう。
この考え方の違いが、衝突を招くこともあります。
ただし、このような状況でも会話がゼロにはなりません。
それでも、必要最低限だけの会話だけでは、十分なコミュニケーションは取れません。
仕事にとって必要な会話やコミュニケーションは問題なく取れているところもあります。
従業員同士の年代や性別が違う、とあきらめる前に年配の従業員には知識や常識のアップデートをしてもらいましょう。
若い年代の従業員はコミュニケーションの大切さを学んでもらうなどして、世代間や性別の断絶を防ごうと努力してください。
マネージャーに意見するのが難しい雰囲気がある
職場によってはマネージャーにメンバーが意見しにくい雰囲気があります。
特に、“体育会系”と呼ばれる学校の運動部的な体質を持っている職場は、この傾向が強めです。
マネージャーのほうがメンバーに比べると経験も実績も豊富で年齢が高めなことが多いため、メンバーの意見を未熟に感じることもあるでしょう。
しかし、メンバーが鋭い意見や画期的な思いつきをするケースも珍しくありません。
したがって、マネージャーにメンバーが意見しにくい雰囲気がある場合は、改善する努力をしましょう。
メンバーが自由に意見を言えない雰囲気が強いと、仕事に必要な連絡もおろそかになりがちです。
また、マネージャーはメンバーが報告する不都合な事例に聞く耳を傾けなくなる場合もあるでしょう。
そのような職場は、メンバーのやる気もそがれがちで人材育成もスムーズに進みにくいです。
まずは、マネージャーの意識を変えることからはじめましょう。
意見を言うことにマイナスイメージがある
経営者がワンマンな傾向が強い会社は、意見を言うこと自体にマイナスイメージがあります。
仕事で必要なことでもマネージャーや経営陣の考えに意見を言うと、激しい叱責を受けるところもあるでしょう。
そのような職場では、最終的に肯定以外の意思表示が難しくなります。
一見すると会社の意見がトップから末端のメンバーまで統一されているように見えますが、言葉には出せない不満を従業員が抱えている職場も多いでしょう。
また、そのような職場は優秀な従業員ほど能力が活かせないと早く見切りをつけがちです。
従業員の待遇や仕事内容に比べて離職者が多い場合は、自由に意見をいえる雰囲気が否かをあらためて確認しましょう。
意見が言いにくい雰囲気があるなら、少しずつでも改善していくことが大切です。
職場の活性化をするための具体的なアイデア
ここでは、職場の活性化を推進しやすくするための具体的なアイデアを6つ紹介します。
職場で実践しやすいアイデアがあれば、ぜひ実践してみましょう。
なお、アイデアによっては結果が出るまでに時間がかかるものもあります。
最低でも半年間は実施し続けてください。
オンラインシャッフルランチ
シャッフルランチとは、株式会社サイバーエージェントが考え出したといわれているコミュニケーション手段です。
会社がランチ代を支給して普段つながりの薄い部署の社員とランチをしてもらいます。
飲みニケーションといった造語があるように、会食は会話も弾みやすく親睦も深まります。
ランチ代を節約している従業員でも、会社がランチ代を負担してくれるなら少しいいところに足を運ぼうとも思えるでしょう。
オンラインシャッフルランチとはそのオンライン版です。
1～2時間程度、普段あまりつながりのない従業員同士が会話を楽しみます。
オンラインの場合は無理に食事をしなくても、共通のテーマを決めて会話を楽しんでもいいでしょう。
オンラインシャッフルランチは、コミュニケーションが不活発の職場の改善に効果的です。
仕事に関係ない話題は厳密には職場のコミュニケーションとはいえませんが、まず打ち解けることで仕事の話しができるようになるケースもあります。
また、テレワークになってから従業員のコミュニケーションが取りにくくなったといった場合にもおすすめです。
1on1ミーティング
1on1ミーティングとは、マネージャーとメンバーが1対1で面談することです。
人事評価面談のようなイメージを持つ方もいると思いますが、人事評価がメンバーの仕事ぶりを評価して給与や待遇などを話し合うのに対し、1on1ミーティングはメンバーの成長を促すことが目的です。
マネージャーはメンバーに比べて、経験も実績も豊富なのでそれを活かしてメンバーをサポートする制度と考えるといいでしょう。
マネージャーは基本的にメンバーの意見を聞いて、それに対してアドバイスを行います。
メンバーが何を言っても基本的に否定をせず、人事評価に影響もありません。
したがって、メンバーがマネージャーに対して言いたいことが言える面談ともいえます。
1on1ミーティングは対面とオンライン、どちらでも可能ですがオンラインのほうが話しやすいといった意見も多いです。
メンバーの意見で決めてもいいでしょう。
なお、1on1ミーティングを導入するにあたっては、マネージャーへのレクチャーも重要です。
しっかりと準備をしてから導入しないと、何を話していいかわからずに終わった、となってしまいます。
設置型社食の導入
設置型社食とは、レンジで温めるだけのおかずやご飯を販売するタイプの社員食堂です。
従来の調理型社員食堂は導入が大変で費用もかかりますが、設置型社食ならば冷蔵庫と電子レンジを設置すればいいので、導入が簡単です。
置き薬やオフィスグリコの食事版といえば、イメージしやすいでしょう。
ランチタイムは、従業員同士の交流がしやすい時間です。
前述したシャッフルランチも設置型社食を利用すれば、外に出ることなくランチタイムに交流会ができるでしょう。
福利厚生にも役立ちます。
設置型社食の利用者が増えれば、コミュニケーションがより活発になる可能性もあります。
社内イベントの開催
昔から社内の交流を活発にするために社内イベントが開催されてきました。
現在はプライベートを重視する方が増え、社内イベントを頻繁に開催する会社は少なくなりましたが、それでも一定の効果は期待できるでしょう。
例えば、新入社員歓迎会は新卒社員とのコミュニケーションを深めるために役立ちます。
新年会や忘年会は、1年の目標をあらためて従業員に周知したり、1年の感謝を述べたりする場としても活用できます。
ミーティングを開くより、会話も弾みやすいです。
お酒や騒がしい雰囲気が苦手といった方が多い場合は、ランチ会にするなど工夫するといいでしょう。
社内イベントをうまく活用すれば、マネージャーとメンバーの距離も縮まりやすいです。
フリーアドレス制導入
フリーアドレスとは会社の席を指定せず、自由に席を決める制度のことです。
席が決まっていると、どうしても会話をする相手が限られます。
フリーアドレス制を導入すれば、普段はあまりコミュニケーションを取ったことない人と隣同士になることもあるでしょう。
今までできなかった話ができる可能性もあり、今まで気づかなかったことに気づけることもあります。
また、毎日違う席に座れば適度な気分転換にもなるでしょう。
ただし、フリーアドレス制も長く続けていると、席が固定化される可能性もあります。
フリーアドレス制のメリットをなくさないようにする仕組みを考えることが重要です。
360度評価の実施
360度評価とは、メンバー・同僚・マネージャーなどさまざまな立場の者がその人を多角的に評価する制度です。
360度評価を取り入れれば、マネージャーがメンバーを一方通行で評価するより公平で客観的な評価が得られやすいと、取り入れる会社が増えています。
また、マネージャーからは見えなかったメンバーの強みが、同僚からの評価でわかるケースもあるでしょう。
評価することで、従業員同士の交流が活発になる可能性も高まります。
適材適所に従業員を配置する参考にもなるでしょう。
このほか、社内の立場によって力関係が一方的になりがちな職場では、マネージャーが自分を省みるきっかけにもなります。
なお、360度評価を正しく導入するには、従業員全体への教育も大切です。
即導入というわけにはいかないケースもあるため、計画的に導入を進めていきましょう。
職場の活性化を成功させた企業の事例
最後に、職場の活性化に成功した企業の事例を6つ紹介します。
どのようなアイデアを導入して職場を活性化させたかもご紹介するので、参考にしてください。
エン・ジャパン株式会社
人材紹介などで有名なエン・ジャパン株式会社は、2020年からの社会情勢の変化をきっかけに、テレワークを推し進めてきました。
その結果、エン・ジャパン株式会社に勤務する従業員は孤独感を強く感じる方が増え、新卒社員の育成などにも苦労するようになったのです。
事態を打開しようと、同社が取り入れたのはメタバースオフィスのovice（オヴィス）でした。
oviceは、インターネット上に仮想のオフィスを作り、そこに社員の分身であるアバターが出社できる仕組みです。
仮想オフィスならば、アバターに話しかければそのまま会話ができき、拍手などのリアクションも簡単にできます。
オンライン会議ツールと比べてコミュニケーションが取りやすいことから、多くの社員が毎朝仮想オフィスに出社してくるようになりました。
コミュニケーションもスムーズに取れやすくなり、オフィスにいるような感覚で仕事ができるようになったということです。
参考：エン・ジャパン株式会社
株式会社ウィルゲート
株式会社ウィルゲートでは、オンライン通話サービスのGoogle Meetを使って定期的にオンラインランチ会を行っています。
もともと同社は会社内のフリースペースで自由にランチを取れていたため、部署や地位を超えてランチを楽しむ従業員が多かったのです。
しかし、社会情勢の変化によってテレワークとなり、顔を合わせてのランチが難しくなりました。
そこで、「部署や年次を超えた、“タテ・ヨコ・ナナメ”の社員同士のコミュニケーション」を目的にオンラインランチを行うようになったのです。
オンラインランチは4～6名単位で行われ、メンバーや話題は事前に管理表で確認できます。
これなら、話したい人や盛り上がりやすい話題を選んでオンラインランチに参加できます。
ランチを食べながら共通の話題で盛り上がれれば、従業員同士の距離感も縮まりやすいです。
参考：株式会社ウィルゲート
三井デザインテック株式会社
三井デザインテック株式会社は、オフィス移転をきっかけに「オフィスおかん」という置き型社食を導入しました。
導入の目的は職場の活性化ではなく、子育て世代の社員や若手社員への健康的な食事の支援でしたが、結果的に「コミュニケーションの楽しみが増えた」という従業員も多かったそうです。
参考：三井デザインテック株式会社
ヤフー株式会社
ヤフー株式会社は、2012年より1on1ミーティングを導入しています。
当時はスマートフォンが本格的に普及し始め、インターネットビジネスはさらなる発展を遂げようとしていました。
同社は、企業としてさらなる発展を目指すだけでなく人材開発企業たることを志し、1on1ミーティングの実施を決めたといいます。
最初は人事責任者とその周辺社員だけではじめた取り組みでした。
1on1ミーティングの結果マネージャーとメンバーの信頼感が深まり、自己開示してくれるメンバーが増えたそうです。
すると、適材適所に人材を配置できるようになるなど目に見えた効果が現われだした他の部署でも取り入れられるようになり、やがて会社全体に広まっていきました。
参考：ヤフー株式会社
カルビー株式会社
カルビー株式会社は、業務の効率化や社内コミュニケーション活性化を目的に2020年より全社員へスマートフォン貸与を開始しました。
全社員にスマートフォンを貸与することで、同じタイミングで社内インフォメーションへのアクセスが可能となります。
そうすれば、社内SNSなどコミュニケーション・プラットフォームでの意見交換などがより活発化できる、という期待からでした。
このほか、災害が起きたときでも全社員がスマートフォンを所有していれば、素早く安全が確認でき、企業としての事業継続計画も素早く周知できます。
参考：カルビー株式会社
トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車株式会社は、2020年より360度評価を導入しました。
まずは、管理職層の意識や行動を変えることを目的に管理職のみの導入でした。
その結果、管理職としての特性を同僚やメンバーから評価されるようになり、緊張感が生まれ、昇進や昇給にも影響が出てきたのです。
参考：トヨタ自動車株式会社
まとめ：成功事例を見れば職場活性化のヒントがつかめる
職場の活性化は一朝一夕では行えません。
しかし、職場を活性化できるアイデアはインターネットを少し検索すれば多く見つかります。
また、実際にアイデアを導入して成功した事例を参考にすると、自社の職場を活性化させるヒントも見つけやすくなるでしょう。
今回ご紹介した事例も、ぜひ参考にしてください。
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